レポートナンバー 0000024646
HRテクノロジーの現状と将来展望 2020年版
株式会社シード・プランニング
発刊日
2019/11/15
言語日本語
体裁A4/171ページ
ライセンス/価格171ページ
0000024646
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ポイント
HRテクノロジーを独自に定義、領域別に市場規模を推計・予測
業界を代表する事業者14社への詳細インタビューを実施
HRテクノロジー業界関係者との共同制作プロジェクトにより、業界実態に沿った市場の俯瞰し、業界における論点を明らかに
レポート概要
日本における労働力人口の減少を背景に、企業の労働力確保に対する需要はますます高まりつつあります。
需要が供給を大幅に上回る中で、企業の人事部門は、従来の採用・労務管理などにとどまらず、働き手に対するマーケティング視点を持ち、採用、人材育成、組織開発などにおいて、応募者体験や雇用者体験の最大化を図り、成果を挙げることが求められつつあります。
インターネットやスマートフォン、クラウドサービスの普及とともに人事向けのソリューションのIT化が急速に進み、AIを取り込んだ新しいテクノロジーが発展を続けており、HRテックという言葉とともに、新しい経済性を伴った市場形成が進みつつあります。
本調査レポートでは、成長を続けるHRテクノロジー市場全体を俯瞰し、体系的な理解と将来の見通しを示すとともに、利用目的に応じたHRテクノロジーの詳細な解説や、主要事業者の詳細な情報をとりまとめております。
なお、本調査レポートは、人事ソリューション・エヴァンジェリスト民岡 良氏との共同制作プロジェクトです。
■民岡 良氏のプロフィール
人事ソリューション・エヴァンジェリスト
HRテクノロジー・コンソーシアム 理事
日本CHRO協会 HRTアドバイザー
日本企業の人事部におけるデータ活用、ならびに、HRテクノロジー活用のための大前提とされるジョブ定義、スキル・コンピテンシー定義を促進させるための啓蒙活動に従事している。
そのための「指南書」として、「HRテクノロジーで人事が変わる」（労務行政、共著）を出版。
レポート詳細
目次
調査概要
目次
総括
HR テクノロジーの市場概況と今後の展望
分野別業界トレンドと今後の方向性
Ⅰ．市場分析
1．HR テクノロジー市場全体の動向
（1）HRテクノロジーとは
（2）背景
（3）現状
①市場規模
②企業人事の需要動向
（4）今後
①今後の流れ
②課題
2．各セグメントの動向
（1）採用・配置
①サービスの定義
②需要の背景
③プロダクト（参入企業）
④業界トレンド
⑤課題
⑥今後の方向性
（2）人材開発
①サービスの定義
②需要の背景
③プロダクト（参入企業）
④業界トレンド
⑤課題
⑥今後の方向性
（3）組織開発
①サービスの定義
②需要の背景
③プロダクト（参入企業）
④業界トレンド
⑤課題
⑥今後の方向性
（4）勤怠・労務管理
①サービスの定義
②需要の背景
③プロダクト（参入企業）
④業界トレンド
⑤課題
⑥今後の方向性
（5）給与管理
①サービスの定義
②需要の背景
③プロダクト（参入企業）
④業界トレンド
⑤課題
⑥今後の方向性
（6）人事データ分析（ダッシュボード）
①サービスの定義
②需要の背景
③プロダクト（参入企業）
④業界トレンド
⑤課題
⑥今後の方向性
Ⅱ．参入事業者の動向
1．主要事業者のサービスと傾向
（1）提供サービスの傾向
（2）参入事業者の傾向
2．ターゲットについて
3．サービスの強み
4．各サービスの弱み（課題）
5．各事業者の市場についての見解
6．クライアントの特長
7．サポート体制・営業体制（販売チャネル）
Ⅲ．ヒアリング個票
【No.01】 株式会社Donuts
【No.02】 freee 株式会社
【No.03】 HRD 株式会社
【No.04】 Unipos 株式会社
【No.05】 株式会社アトラエ
【No.06】 タレンタ株式会社
【No.07】 株式会社チームスピリット
【No.08】 株式会社ネオキャリア
【No.09】 株式会社ビズリーチ
【No.10】 ファインディ株式会社
【No.11】 プロファイルズ株式会社
【No.12】 株式会社マネーフォワード
【No.13】 株式会社ミツカリ
【No.14】 株式会社ロココ
Ⅳ．サービス企業一覧
Ⅴ．資料
ジョブとスキルのトレンド
雇用者数の推移
雇用形態別の雇用者数推移
有効求人倍率と完全失業率の推移
景気の動向
人口の推移
